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外資系企業での働き方
外資系企業への転職について
自分の意見をはっきりと言う
外資系企業では、たとえ社長の前でもはっきりと自分の意見を言うのが当たり前と考えられています。日本の企業のように、会議などで自分ひとりだけが反対しても、周囲に悪い印象を与えてしまうことはありません。トップダウンで進められケースもありますが、意見を出して議論することは歓迎されます。会議では意見を出し合って、議論するケースが多く、論理的に議論できる人、プレゼンテーション能力のある人は評価されます。日本人的な謙虚さで何も言わないのは、自分の意見を持っていないとみなされます。自分の考えを理論的に主張しなければ、自分を認めてもらえないのです。
ですから日頃からはっきりと物を言い、日本の企業では居心地が悪くなってしまうような人は、外資系企業なら長所を生かしてチャンスを広げることができるでしょう。ただし、自分の意見を言うことと、押し通すことは違います。適切なときに、理にかなった主張をしなければなりません。
「ノー」と言っても構わない
外資系企業には、言わなくてもわかってくれるだろう、というような「暗黙の了解」はありません。外国人上司を相手にしたときは、「イエス」か「ノー」を明確にすることが大切です。日本人は目上の人に対してノーと言いづらく、あいまいなことや、回りくどい表現で思いを伝えようとします。
これは外資系企業では通用しませんし、そのような遠慮は無用です。外国人は部下にノーと言われることに抵抗を感じません。理由が的確に説明されれば受け入れてくれるのです。
実力主義
外資系企業は通常、日本の企業よりも考課システムがシビアで、業績がそのまま報酬に反映します。短期間で成績を出せば給料も高くなり、マネージャー職で年収が1千万〜2千万ということもめずらしくありません。しかし悪ければすぐクビになるか、辞めざるを得なくなります。
外資系企業で働く人はみな、自分がいつまでもその会社にいられるとは思っていないのです。評価されなければクビになるのは当たり前で、他にもっと条件の良い職場があればステップアップのために転職します。処遇は、当年度の実績評価により、翌年度の年俸と個人目標が設定され、評価者との話し合いで合意します。基本的には、成果主義がベースで、めりはりのある制度になっているため、昇給がある一方で降格もあります。性、学歴、年齢には基本的に左右されません。
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